チノー（6850）銘柄分析｜配当金・高配当株スコアシート

【業績・財務・キャッシュフロー】
電気機器のチノーは、温度センサ・温度調節計など計測制御機器の老舗BtoB企業である。2017年売上186億円→2026年売上316億円と10年で約1.7倍に拡大し、過去最高を更新した。経常利益は33.3億円と過去最高、EPS120.43円も10年で約5.5倍に成長した。半導体・EV向けセンサ需要が業績を押し上げている。財務面は自己資本比率56.9%・現金92.8億円で健全な水準にある。ROE実績8.73%・予9.2%は安定した水準である。

【割安性・投資タイミング】
チノーの予想PERは、2026年6月時点で概ね12〜13倍前後である。一般に適正とされる15倍前後を下回り、電気機器の業種平均PER45.2倍（株探・2026年5月26日時点）と比べても大幅に低い水準にある。過去10年の期末PERは約8〜28倍のレンジで推移しており、現在はレンジ下位寄りにある。PBRは1倍強で、PERとPBRを掛け合わせたMIX係数も15前後と割安の目安22.5を下回る。EPSが10年で約5.4倍に成長しているにもかかわらず株価の評価倍率は低めに据え置かれており、株価指標は適正からやや割安の領域にあるといえる。

【配当・株主還元】
2017年17.5円→2027年予60円と10年で約3.4倍に拡大。2025年に30→40円の大幅増配以降、毎期増配を継続中。中期経営計画Phase2（2024〜2026年度）で「2026年度連結配当性向40%目標」を明文化し、増配の継続性が制度的に担保されている。さらに2026年3月以降毎月自己株式取得を実施中で、総合還元への積極姿勢が顕著。ただし配当は一本調子ではなく、リーマンショック期の2009・2010年に減配した経緯があり（当時の1株配当額で7円→5円→4円）、「リーマン後も減配なし」ではない点は押さえておきたい。その後は回復し近年は増配基調にある。

【注意点・リスク】
配当利回りは高配当株としては中位水準で、純粋なインカム狙いには物足りない。半導体・EV関連需要に業績が連動するため、IT・自動車業界の景気循環リスクを受ける構造。時価総額303億の中型株のため流動性リスクも考慮が必要。直近2024年3月期に営業CFが1億まで落ち込んだ経緯あり、運転資金管理に注意が必要。ただし配当性向40%目標と毎月の自社株買いは将来の利回り上昇期待を支える要素となる。