2026.05.18 2026.05.23

グローブライド（7990）銘柄分析｜配当金・高配当株スコアシート

⚠️ 免責事項

この記事はTJ個人の見解や実体験、IR BANKや決算資料からまとめたものであり、特定の銘柄への投資を推奨するものではありません。投資に関する最終判断はご自身にてお願いいたします。本記事の情報は、2026年5月22日時点。

今回は、グローブライド（7990）を紹介するよ！釣具「DAIWA」ブランドで知られるメーカーで、近年は業績拡大に伴って増配が続いている割安な高配当株なんだ。日経連続増配株指数にも採用されている点も高配当株投資家から注目度アップ。各財務指標を一緒に学んでいこうよ！

東証プライム｜コード 7990 ｜その他製品｜決算月：3月

グローブライド

高配当株銘柄分析スコアシート｜ 2026年3月期（2026年5月公表）

現在株価（2026/05/22）

2,515円

時価総額約565億円

配当利回り（予）

3.98%

100円（2027/3期予想）

PER（予）

9.97倍

過去レンジ 3.85〜68.84倍

PBR（実）

0.85倍

過去レンジ 0.55〜3.84倍

MIX係数（PER×PBR）

8.47

22.5以下が割安の目安

配当性向（前期）

37.5%

2026年3月期

ROE（予）

8.5%

ROA（予）4.6%

営業利益率（前期）

5.12%

2026年3月期

自己資本比率

54.1%

釣具メーカーとして良好水準（2026/3期）

📈 株価・PER・配当10年チャート

株価（左軸・折れ線）・1株配当（右軸・棒グラフ）・PER（右軸・点線）　※株価は期末終値・配当は分割調整後

株価（円） 1株配当（円） PER（倍）

📊 配当性向・配当利回り 10年推移

配当性向（%）配当利回り（%）

📊 EPS・営業利益率・ROE 10年推移

EPS（円）営業利益率（%） ROE（%）

📊 BPS・自己資本比率 10年推移

BPS（円）自己資本比率（%）

📋 財務指標分析一覧

指標	評価
売上高	2017年3月期791億円→2026年3月期1,270億円と10年で約1.6倍に拡大。釣具「DAIWA」ブランドの世界的需要拡大とコロナ禍のアウトドアブームが成長を後押し。2027年3月期予想1,340億円と増収継続。
経常利益	2017年3月期24.5億→2022年3月期130億のピーク後、2026年3月期71.8億で水準訂正中。2027年3月期予想64億とやや減益見通しだが、釣具市場の安定需要は維持。
EPS	分割調整後2017年3月期95.03円→2022年3月期416.59円ピーク→2026年3月期240.04円。2027年3月期予想252.31円と再回復見通し。長期成長基調は維持。
ROE	2026年3月期実績8.36%・2027年3月期予想8.5%。過去10年レンジ4.91〜25.64%でコロナ特需期にピークを記録。直近は8%台で安定推移。
ROA	2026年3月期実績4.52%・2027年3月期予想4.6%。製造業として標準的水準。総資産1,196億円の効率的活用を維持。
営業利益率	2026年3月期5.12%。過去10年レンジ3.42〜10.23%でコロナ特需期に2桁台のピーク。原材料・物流コスト高で利益率は調整局面だが、釣具事業の高付加価値化で改善余地あり。
売上原価率	2026年3月期61.90%。過去10年レンジ61.25〜64.11%で安定推移。為替・原材料価格変動の影響を受けやすいが、コスト管理は良好。
自己資本比率	2026年3月期末54.1%。2017年3月期27.7%から大幅改善し10年で約2倍に上昇。財務体質は釣具メーカーとして良好な水準まで強化された。
利益剰余金	2017年3月期131億→2026年3月期469億と10年で約3.6倍に拡大。コロナ特需期の利益積み上げにより配当原資・成長投資余力が大幅増。
有利子負債比率	2026年3月期末44.1%。2017年3月期138.8%から大幅低下し、財務レバレッジは大きく改善。金利上昇局面でも調達コスト影響は限定的。
BPS	2026年3月期末2,966.82円。現在のPBR0.84倍はBPS2,966円に対して株価2,481円で約486円の純資産割安。長期投資家に魅力的な解散価値ベースの買いゾーン。
営業CF	2026年3月期80.3億円。10年平均約60億円で安定したキャッシュ創出力。2021年3月期158億・2024年3月期124億の高水準実績もあり本業のCF基盤は強固。
投資CF	2026年3月期-29.9億円。設備投資額は年28〜70億円規模で、生産能力強化・新工場・物流網への継続投資。コロナ後の成長期に積極投資を実施。
財務CF	2026年3月期-46.2億円。配当支払い・借入返済・自社株買いを継続。コロナ特需期の利益を株主還元と財務体質改善に充当。
現金等	2026年3月期末118.5億円。時価総額565億に対し約21%が現金。豊富な手元流動性が増配・自社株買い・成長投資の原資。
配当推移（10年）	分割調整後2017年3月期25円→2026年3月期90円と10年で約3.6倍に拡大。2027年3月期予想100円。コロナ後の業績拡大に合わせて連続増配を継続中。
配当性向	2026年3月期37.5%。過去10年レンジ約14〜68%（2020年3月期は業績悪化で高水準）。直近は適正水準で安定し、内部留保とのバランスを確保。
自社株買い	2026年5月13日に自社株取得・消却を決議。コロナ特需期の利益を配当＋自社株買いで還元する姿勢を強化。総還元性向の押し上げ要因。
PER推移（10年）	直近8.73倍は過去10年レンジ（6.18〜19.15倍）の中位やや下。コロナ特需後の利益正常化で割安感が出ている水準。長期保有目線では魅力的なエントリー圏。
PBR推移（10年）	直近0.84倍はPBR1倍割れ。過去10年レンジ（0.55〜3.84倍）の中位やや下で、東証の改善要請対象水準。長期的にはPBR1倍回帰の余地あり。
配当利回り推移	2027年3月期予想4.03%は過去10年で上位水準。直近2024年3月期3.45%→2026年3月期4.3%→2027年4.03%と高水準を維持。インカム狙いに魅力的。
リーマンショック後の配当推移	2008年3月期1.00円→2009年3月期1.00円→2010年3月期0.60円→2011年3月期0.20円→2012年3月期0.50円と当該5年間中に2回減配。2010年・2011年リーマンショック後の業績悪化を反映した大幅減配を実施（第57期有価証券報告書／分割調整後）。
株主還元方針	「安定的かつ継続的な配当を基本としつつ、業績・財務状況等を勘案して決定」を方針とし、コロナ後の業績拡大期に増配を加速。2026年5月の自社株買い決議で還元姿勢を強化。
セグメント	フィッシング事業（釣具「DAIWA」ブランド）を主力に、ゴルフ事業（オノフ等）、テニス事業（プリンス等）、サイクルスポーツ事業の4本柱。釣具事業が売上・利益の約7割を占める。
海外売上比率	釣具「DAIWA」ブランドは世界100カ国以上で展開し、海外売上比率は約5割。北米・欧州・アジア等のグローバル市場が成長エンジン。為替変動の影響は中程度。

出典：IR BANK・Yahoo!ファイナンス・有価証券報告書

🏆 グローブライド（7990）総合評価

【業績・財務・キャッシュフロー】
2026年3月期は売上高1,270億円・営業利益65億円となり、コロナ特需を経た後の利益正常化が進む局面にある。1株当たり利益（EPS）は240.04円である。財務面では、自己資本比率が54.1%と、過去10年で27.7%からおよそ2倍弱の水準まで改善しており、釣具メーカーとして良好な財務状態にある。利益剰余金469億円・現金など119億円を確保し、手元の流動性も十分である。営業キャッシュフローは2026年3月期が80.3億円で、過去10年の平均は約60億円と安定しており、本業で現金を稼ぐ力は堅実である。

【割安性・投資タイミング】
現在のPER（予）は9.97倍で、上場企業で適正とされる15倍前後を下回り、10倍以下の割安圏にある。その他製品の平均PER16.3倍と比べてもかなり低く、業種の中でも割安な部類に入る。グローブライド自身の過去10年のPERは6.18〜19.15倍のレンジで推移してきた。現在の9.97倍はこのレンジの中ほどよりやや下に位置する。

PBRは1倍未満で、2026年5月頃で見ると1株当たり純資産を15%ほど下回る純資産割れの水準。PERとPBRを掛け合わせたMIX係数は8.47で、割安の目安とされる22.5を大きく下回る。コロナ特需後の利益正常化が進むなかでの株価水準であり、過去10年のPER推移とセクター平均をあわせて見れば、現在は割高で高値づかみしやすい局面ではなく、長期のバリュー株投資では買いやすい水準にあるといえる。

【配当・株主還元】
配当利回り4.03%（2027年3月期予想100円ベース）は過去10年で上位水準。分割調整後で2017年3月期25円→2026年3月期90円と10年で3.6倍の増配実績。配当性向37.5%は無理のない水準で、2026年5月には自社株買い・消却も決議し総還元性向を強化。コロナ後の業績拡大を株主還元に積極反映。日経連続増配株指数にも採用されており、2027年3月期計画が達成すれば16年連増増配銘柄となる。

【注意点・リスク】
2027年3月期会社予想は減益見通し（営業利益+7.7%・経常利益-10.9%）で、原材料・物流コスト高や為替変動が利益を圧迫する可能性。コロナ特需で2022年3月期にピークを付けた後の正常化局面で、利益・株価ともに調整中。釣具市場の競争激化や為替変動リスクに加え、リーマンショック後の2010・2011年に2回の減配実績があり、景気後退局面での配当維持力には注意が必要。

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