2026.05.18 2026.05.23

サンドラッグ（9989）銘柄分析｜配当金・高配当株スコアシート

⚠️ 免責事項

この記事はTJ個人の見解や実体験、IR BANKや決算資料からまとめたものであり、特定の銘柄への投資を推奨するものではありません。投資に関する最終判断はご自身にてお願いいたします。本記事の情報は、2026年5月22日時点。

今回は、TJが新規購入したサンドラッグ（9989）を紹介するよ！ドラッグストア＋ディスカウントストアの2本柱で業績拡大中。リーマンショック後も減配していないディフェンシブ性の非常に高い25年連続増配株なんだ。

2026年3月期本決算の最新データを元に、各財務指標を一緒に学んでいこうよ！

東証プライム｜コード 9989 ｜小売業｜決算月：3月

サンドラッグ

高配当株銘柄分析スコアシート｜ 2026年3月期（2026年5月公表）

現在株価（2026/05/22）

3,712円

時価総額約4,473億円

配当利回り（予）

3.56%

132円（2027/3期予想）

PER（予）

13.51倍

過去レンジ 10.32〜28.18倍

PBR（実）

1.52倍

過去レンジ 1.28〜4.20倍

MIX係数（PER×PBR）

20.54

22.5以下が割安の目安

配当性向（前期）

48.8%

2026年3月期

ROE（予）

11.24%

ROA（予）6.76%

営業利益率（前期）

5.56%

2026年3月期

自己資本比率

60.1%

小売業として良好水準（2026/3期）

📈 株価・PER・配当10年チャート

株価（左軸・折れ線）・1株配当（右軸・棒グラフ）・PER（右軸・点線）　※株価は期末終値・配当は分割調整後

株価（円） 1株配当（円） PER（倍）

📊 配当性向・配当利回り 10年推移

配当性向（%）配当利回り（%）

📊 EPS・営業利益率・ROE 10年推移

EPS（円）営業利益率（%） ROE（%）

📊 BPS・自己資本比率 10年推移

BPS（円）自己資本比率（%）

しばっち

増収増益達成中で、増配も続けているのに、株価が下がり続けているね。

そうなんだ。業績は好調なのに、直近1年間はずっと株価がタダさがり。

ここ10年以上ずっと配当利回りが低くて、高配当株としては魅力がなかったけど、TJは買いのタイミングを狙って配当利回り3.5％台になった2026年5月18日にサンドラッグ株を買ったんだ！

連続増収増益増配銘柄で、配当利回り3.5％はすっごく魅力的！

📋 財務指標分析一覧

指標	評価
売上高	2017年3月期5,284億円→2026年3月期8,425億円と10年で約1.6倍に拡大。ドラッグストア＋ディスカウントストア両輪で右肩上がり成長。2027年3月期予想8,760億円。
経常利益	2017年3月期349億→2026年3月期462億と着実に拡大。2022年3月期347億の谷を経て2024年3月期417億で過去最高更新後、2026年3月期も増益基調。
EPS	2017年3月期197.32円→2026年3月期268.36円と10年で約36%増。2027年3月期予想274.83円と長期増益基調を維持。
ROE	2026年3月期10.98%・2027年3月期予想11.24%。過去10年レンジ10.81〜17.11%でJPX400銘柄が求める8%水準を一貫してクリア。
ROA	2026年3月期6.60%・2027年3月期予想6.76%。小売業として高水準。資本効率の良好な経営を継続。
営業利益率	2026年3月期5.56%。過去10年レンジ5.25〜6.56%で、ドラッグストア業界平均（3〜4%）を上回る収益力を維持。
売上原価率	2026年3月期74.34%。過去10年レンジ74.34〜75.88%で安定推移。PB商品比率の向上・仕入効率化で原価率改善傾向。
自己資本比率	2026年3月期末60.1%。小売業として良好な水準を維持。2024年以降の出店投資・M&Aで一時低下したが60%超を堅持。
利益剰余金	2017年3月期1,567億→2026年3月期2,799億と10年で約1.8倍に拡大。配当原資・成長投資余力は依然として豊富。
有利子負債比率	2023年3月期まで実質ゼロを継続。2024年3月期から350億→2026年3月期482億と借入導入も、株主資本2,875億に対し比率16.8%と保守的。
BPS	2026年3月期末2,444.81円。現在のPBR1.53倍は過去10年レンジ（1.28〜4.20倍）の下限近辺で割安感あり。継続的に純資産価値を積上中。
営業CF	2026年3月期433億円。過去10年は概ね年282〜433億のレンジで成長継続。本業のキャッシュ創出力は小売業として極めて強固。
投資CF	2026年3月期-321億円。2024年3月期は大型M&Aで-749億円と急増。新規出店・既存店改装・M&Aへの積極投資姿勢。
財務CF	2026年3月期-57億円。通常は配当支払い中心で年-60〜-200億の範囲。2024年は大型M&Aの借入でプラス225億の例外的動き。
現金等	2026年3月期末705億円。時価総額4,473億に対し約16%が現金。手元流動性は十分で成長投資・株主還元の原資。
配当推移	上場企業の中では非常に稀な25年連続増配銘柄。過去の株式分割調整済。
配当性向	2026年3月期48.8%。10年で大幅に上昇（2017年期25%→2026年期48.8%）し、利益還元姿勢を強化。50%上限の目安水準で増配余地を残す。
自社株買い	配当を中心とした株主還元方針。豊富な手元現金を背景に、機動的な自社株買いの選択肢も維持される構造。
PER推移（10年）	直近13.64倍は過去10年レンジ（10.32〜28.18倍）の下位圏。業績拡大に対しPERが切り下がっており、長期保有目線では魅力的な水準。
PBR推移（10年）	直近1.53倍は過去10年レンジ（1.28〜4.20倍）の下限近辺。2018年3月期に4.20倍のピークを記録後、調整局面が継続。割安感が出ている水準。
配当利回り推移	2027年3月期予想3.52%。過去10年レンジ0.83〜3.35%で、直近は連続増配と株価調整の組み合わせで過去10年最高水準に到達。
リーマンショック後の配当推移	2008年3月期13円→2009年3月期14.5円→2010年3月期15円→2011年3月期17円→2012年3月期20円と当該5年間で1度も減配なく連続増配を継続。リーマンショック直撃の2009年3月期も増配を維持し、卓越したディフェンシブ性を発揮（第49期有価証券報告書／分割調整後）。
株主還元方針	2026年5月15日公表の新中期経営計画では、累進配当＆配当性向50％目安を明文化。2002年3月期から25期連続増配を継続。配当性向の段階的な引き上げで株主還元姿勢を強化している。
セグメント	ドラッグストア事業（医薬品・化粧品・日用品等のサンドラッグ店舗）とディスカウントストア事業（ダイレックス）の2本柱。両セグメントで国内に1,300店舗超を展開。
海外売上比率	国内市場が主力で海外売上は限定的。一部FC展開等を実施するが、国内ドラッグストア＋ディスカウントストアの店舗網拡大が成長エンジン。

出典：IR BANK・Yahoo!ファイナンス・有価証券報告書

🏆 サンドラッグ（9989）総合評価

【業績・財務・キャッシュフロー】
2026年3月期は売上高8,425億円（前期比+5.1%）・営業利益468億円（同+5.2%）と増収増益を達成し、過去最高の更新を続けている。1株当たり利益（EPS）は268.36円である。財務面では、自己資本比率が60.1%と高く、利益剰余金2,799億円・現金など705億円を確保しており、財務体質は強固である。営業キャッシュフローは2026年3月期が433億円で、過去10年も概ね年282〜433億円のレンジで成長を続けており、本業で現金を稼ぐ力は小売業として極めて強固である。豊富な手元資金を背景に、成長投資と株主還元を両立できる財務基盤を備えている。

【割安性・投資タイミング】
現在のPER（予）は13.51倍で、上場企業で適正とされる15倍前後をやや下回っている。小売業の平均PER30.5倍と比べると半分以下で、業種の中でも際立って割安な水準にある。サンドラッグ自身の過去10年のPERは10.32〜28.18倍のレンジで推移してきたが、現在の13.51倍はこのレンジの下限に近く、過去10年でも低い部類に入る。

売上高・営業利益がともに過去最高の更新を続けているにもかかわらず株価が追いついておらず、好調な業績に株価が連動していない状態である。PBRは1.52倍、PERとPBRを掛け合わせたMIX係数は20.54で、割安の目安とされる22.5をやや下回る。増収増益増配を続ける実績と、低いPERをあわせて見れば、現在は割高で高値づかみしやすい局面ではなく、過去のサンドラッグの株価推移から見れば、長期の高配当株投資としてやや買いやすい水準にあるといえる。

【配当・株主還元】
配当利回り3.52%（2027年3月期予想132円ベース）は過去10年で最高水準。2011年3月期から2026年3月期まで16期連続増配を継続し、分割調整後で50→131円と10年で約2.6倍に拡大。配当性向48.8%は適正水準で、50%上限の目安まで増配余地を残す。リーマン後の2008〜2012年も1度の減配なく連続増配を維持した卓越したディフェンシブ性。

【注意点・リスク】
2024年3月期の大型M&Aで投資CF-749億円と借入480億円を計上。資本効率は維持されているが、ROAの低下傾向（10.55%→6.60%）には注視が必要。ドラッグストア業界の競争激化、人手不足による販管費上昇、PB商品比率拡大の影響等が利益率に影響する可能性。営業利益率5%台は業界トップ水準だが、規模拡大に伴うコスト管理が今後の鍵。

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