ヤスいだけ？低PER株にひそむワナ　TJ流の見分け方｜配当ゼミ

⚠️ 免責事項

この記事はTJ個人の見解や実体験、決算資料等からまとめたものであり、特定銘柄への投資を推奨するものではありません。投資に関する最終判断はご自身にてお願いいたします。本記事の情報は、2026年8月5日時点。

低いPERは、それだけでは「割安の証拠」になりません。私は「なぜ安いのか」の理由を確かめるまで買いません。実力より安く放置されているだけなら掘り出し物。この先の稼ぐ力が細っていくせいなら——それが「割安のワナ」です。

①　利益がピークのとき、PERは低く見える

景気に敏感な業種や特需で、利益が一時的にふくらんだ瞬間の株。EPS（1株あたりの年間の稼ぎ）が大きいぶん、計算上のPERは低く出ます。利益が普段の水準へ戻ると、同じ株価でもPERは跳ね上がります。

✔ 1チェック＝過去10年のEPSの推移を見る。山と谷を繰り返す会社なら、いまが「山の上」でないかを疑う。

②　事業そのものが、ゆっくり縮んでいる

世の中の変化で、商品やサービスの出番が年々減っていく会社。いまの利益水準では安く見えても、稼ぐ力の土台が細っていくため、市場は先回りして低い値段を付けがちです。

✔ 1チェック＝売上高の10年推移を見る。さらに、粗利率・営業利益率がじわじわ低下していないか確認する。じわじわ右肩下がりなら、有価証券報告書の「事業等のリスク」まで読んでみる。

③　1回きりの利益で、EPSがかさ上げされている

土地や事業の売却益など、その年だけの特別な利益でEPSがふくらんでいる株。翌年には消える利益なので、見かけのPERの低さは長続きしません。

✔ 1チェック＝本業のもうけ（営業利益・経常利益）と最終利益（純利益）を見比べる。純利益だけ不自然に大きい年は、決算短信で中身を確かめる。

④　業績悪化を、市場が先に織り込み済

これまでの業績が良くても、会社自身が「この先は減益」と業績予想で示している株。上記1～3が「いまの数字が長続きしない」ワナだったのに対し、4は悪化を市場がすでに織り込んだ結果の「正当な安値」であることもあります。ただし安値が正当でも、いま見えている高い配当利回りが減配で消えることはあります。

✔ 1チェック＝最新の業績予想の利益に対し、配当性向が跳ね上がっていないか確認。私の目安は50%まで。80%超など高水準が何年も続いているなら、増配余力も会社が成長に使えるお金も少ないので、私は次の減配候補として警戒。四半期決算の進捗率と下方修正有無も一緒に確認。

過去15年間で2回以上の減配があったら、私はほぼ買いません（普通配当ベース）。
ただし、コロナ禍のような特殊要因による減配は例外として扱います。よほどの好材料が多数そろっていれば総合的に考えますが、キホンはこの基準です。

✏️ 気になる銘柄1つの「配当の歴史」を眺めてみる

1. スマホで IR BANK を開き、気になる銘柄名か証券コードで検索
2. 銘柄ページのメニューから「配当」を開く
3. 年間配当（合計）の列を、上から下へざっと眺める
4. 前の年より減った年（減配）が何回あるか、数えてみる——今日はここまで

※見るだけで、売買はしません。株式分割があった銘柄は「分割調整」の列で比べるのがコツです。減配の回数を数えるだけで、その株との付き合い方の解像度がぐっと上がります。

次に読む1本

今回の話は、PER＝投資回収の年数という前回の土台の上に立っています。まだの方は、こちらを先にどうぞ。
→ PER、ナゼ低いと良い？TJ流「投資資金の回収年数」という見方

• 低PERは、それだけでは割安の証拠にならない
• 「なぜ安いのか」の理由確認が先
• ワナのパターンは4つ——①利益のピーク／②事業の縮小／③1回きりの利益／④悪化の織り込み。このパターンごとに1チェックで見分ける
• 私がいちばん警戒するのは④。株価が下がり続けているのに配当利回りが上がっていく株では、いったん立ち止まる

PERのキホン 全5弾

第1弾：PERは「投資資金の回収年数」という見方
第2弾：低PER株にひそむワナの見分け方（本記事）
第3弾：割高・割安はPERの比べ方で分かる
第4弾：放置された割安株の見極め方6選
第5弾：小型株はなぜ割安のまま放置される？

TJの配当ゼミとは？

「TJの配当ゼミ」は、高配当株投資のキホンの考え方と道具を、週1ペースでひとつだけ学ぶ連載です。銘柄の答えではなく、自分で判断するための物差しをお渡しします。

平日＝個別銘柄の深掘り／平日週1＝このゼミで物差しづくり／土曜＝横断の作戦会議／日曜＝TJの実際の売買記録、が当ブログの1週間のリズムです。これらの記事であなた自身の判断力が少しずつ身についていったら嬉しいです。

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この記事はTJ個人の見解や実体験、決算資料等からまとめたものであり、特定の銘柄への投資を推奨するものではありません。投資に関する最終判断はご自身にてお願いいたします。本記事の情報は、2026年8月5日時点。