チエル（3933）銘柄分析｜配当金・高配当株スコアシート

業績・財務・キャッシュフロー

売上高はこの10年で15億円規模から100億円超へ。2026年3月期は増収増益で売上高は過去最高、EPSも過去最高の水準。営業利益率はおおむね8〜16%台、ROEも高い年で20%前後と、小型ながら資本効率は高めです。ただし2019年3月期のように、単年で利益が大きく落ち込んだ年もあります。

財務は、かつて60%台だった自己資本比率が成長投資に伴う総資産の拡大で足元は低下。一方、営業キャッシュフローは直近でマイナスからプラスへ改善し、手元資金は事業規模に対して厚めです。攻めの投資と一定の財務基盤のバランスをとりながら伸びてきた会社といえます。

割安性・PER・PBR

チエルのMIX係数は、この水準を大きく下回っています。過去10年の期末実績PERはおおむね7〜51倍と幅が大きく、高い成長を織り込んだ時期は高PERでした。足元はEPSの拡大と株価の下落が重なり、レンジの下方にあります。PBRもかつての数倍という水準から大きく切り下がりました。

加えて、大株主には小型バリュー株・成長株の発掘で知られる光通信系の投資ファンド（光通信KK投資事業有限責任組合）が有価証券報告書ベースで第4位に存在。約4.0%保有しています。私はこのファンドが大株主にいた場合、割安な小型株としての注目度を示す一つの材料としています。

■ ソフトウェア関連3社との比較

※ソフトウェア関連のごく一部との比較です。

配当・株主還元

配当は、2019年3月期まで無配でしたが2020年3月期に復配し（株式分割の調整後で約2円）、以降は減配なく増配基調が続いています。2026年3月期は18円（普通配当15円＋上場10周年記念配当3円）、翌2027年3月期は会社予想で23円と、記念配当の剥落を吸収してなお普通配当ベースで増配を計画しています。

配当政策は、連結配当性向30%程度を念頭に置きつつ、今期（2027年3月期）は株主還元を重視して配当性向約43%を計画している点です。DOEも近年2%台から4%台へ高めており、株主還元への意識の高さがうかがえます。

注意点・リスク

1．学校依存：学校向けの売上は教育情報化の予算規模に依存するため、国の方針が変われば市場の伸びも鈍ります。

2．販売パートナーと入札制度依存：販売はパートナーが入札に応じて落札する形が中心で、結果が自社以外の要因で決まります。

3・少子化：会社自身も、長期的には利用者が減る可能性があると認めています。

なお、2027年3月期の業績予想は減収減益となる点も注意が必要です。柱の学習支援システムでGIGAスクール向けの需要が前の期に一部前倒しで発生し、その反動が今期予想に表れているほか、進路情報事業の譲渡に伴う売上の剥落も減収要因です。