チエル（3933）銘柄分析｜配当金・高配当株スコアシート

業績・財務・キャッシュフロー

売上高はこの10年で15億円規模から100億円超へ。2026年3月期は増収増益で、売上高は過去最高、EPSも過去最高の水準でした。営業利益率はおおむね8〜16%台、ROEも高い年で20%前後と、小型ながら資本効率は高めです。

ただし2019年3月期のように、単年で利益が大きく落ち込んだ年もあります。財務は、かつて60%台だった自己資本比率が成長投資に伴う総資産の拡大で足元は低下している一方、営業キャッシュフローは直近でマイナスからプラスへ改善し、手元資金は事業規模に対して厚めです。攻めの投資と一定の財務基盤のバランスをとりながら伸びてきた会社といえます。厳密な数値は上のスコアシートにまとめています。

割安性・投資タイミング

チエルのMIX係数は、この水準を大きく下回っています。過去10年の期末実績PERはおおむね7〜51倍と幅が大きく、高い成長を織り込んだ時期は高PERでした。足元はEPSの拡大と株価の下落が重なり、レンジの下方にあります。PBRもかつての数倍という水準から大きく切り下がりました。

加えて、大株主には小型バリュー株・成長株の発掘で知られる光通信系の投資ファンド（光通信KK投資事業有限責任組合）が有価証券報告書ベースで第4位に存在。約4.0%保有しています。私はこのファンドが大株主にいた場合、割安な小型株としての注目度を示す一つの材料としています。

■ ソフトウェア関連3社との比較

※ソフトウェア関連のごく一部との比較です。各社の数値は当ブログの各スコアシート記事より。PER・配当利回りは会社予想、PBR・営業利益率は前期実績ベースで、対象となる決算期は3社で異なります（チエル＝2026年3月期／東海ソフト＝2026年5月期／東計電算＝2025年12月期）。銘柄名からリンク先の記事で詳細を確認できます。※3社の順位は株価によって入れ替わります。

配当・株主還元

配当は、2019年3月期まで無配でしたが2020年3月期に復配し（株式分割の調整後で約2円）、以降は分割調整ベースで減配なく増配基調が続いています。2026年3月期は18円（普通配当15円＋上場10周年記念配当3円）、翌2027年3月期は会社予想で23円と、記念配当の剥落を吸収してなお普通配当ベースで増配を計画しています。

配当性向は、復配当初の一桁台から足元は20%前後へ上昇しました。特筆したいのは、時価総額が数十億円規模の超小型企業でありながら、決算説明資料で株主還元に1ページを割き、連結配当性向30%程度を念頭に置きつつ、今期（2027年3月期）は株主還元を重視して配当性向約43%を計画している点です。

DOEも近年2%台から4%台へ高めており、株主還元への意識の高さがうかがえます。なお、これらは会社の方針・計画であり、将来の配当を確約するものではありません。

注意点・リスク

リスクは、最新の有価証券報告書「事業等のリスク」と、会社の決算資料をあわせて参照しました。

最大の注意点は、2027年3月期が会社予想で減収減益となる点です。柱の学習支援システムでGIGAスクール向けの需要が前の期に一部前倒しで発生し、その反動が今期予想に表れているほか、進路情報事業の譲渡に伴う売上の剥落も減収要因です。本決算の発表後に株価が反落した経緯もあります。

有報が挙げるリスクのうち、TJがとくに重く見ているのは3つです。1つ目は、国や地方自治体の施策に売上が左右される点。学校向けの売上は教育情報化の予算規模に依存するため、国の方針が変われば市場の伸びも鈍ります。2つ目は、販売パートナーと入札制度への依存。販売はパートナーが入札に応じて落札する形が中心で、結果が自社以外の要因で決まります。3つ目は、少子化です。会社自身も、長期的には利用者が減る可能性があると認めています。

加えて有報は、小規模な組織であることや、優秀な人材の確保・育成が思うように進まない可能性もリスクに挙げています。時価総額が数十億円規模の超小型株で売買が少なく、株価が大きく振れやすい点も忘れずに。指標面での割安さと、こうしたリスクを両にらみで見ておきたいところです。