東海ソフト（4430）銘柄分析｜配当金・高配当株スコアシート

業績・財務・キャッシュフロー

売上高は2021年5月期に小幅な減収が1回あったものの、それを除けば増収が続いています。経常利益と純利益は、上場した2019年5月期以降、毎期増益です。

なかでも経常利益は、2018年5月期から9期連続で過去最高を更新しています。会社は今期2027年5月期も前期比0.1%増と、ほぼ横ばいながら経常増益を予想しており、実現すれば10期連続です（株探2026年7月14日付の集計）。ただし今期の営業利益は、人材や研究開発への成長投資を優先して1.5%の減益予想。経常段階の増益は、営業外の収益を前期より厚めに見込んでいることによるものです。

財務は、自己資本比率が上場前の45%台から直近61.8%へと改善傾向。営業キャッシュフローは2017年・2021年5月期にマイナスがあるものの、2022年5月期以降は5期連続のプラス。

割安性・投資タイミング

株価の評価は、ベンジャミン・グレアムが著書『賢明なる投資家』で示した割安の目安（PER×PBR、すなわちMIX係数が22.5以下）を、当ブログでも判断のものさしとして用いています。東海ソフトのMIX係数はこの水準を大きく下回っており、PERも期末ベースで1桁台の年が続いています。

これだけの業績を続けながら市場の注目が集まりにくい背景には、時価総額が約82億円と小さく、機関投資家が入りにくいことがあるとTJは見ています。実際、過去最高の売上高・経常利益とW増配を発表した翌営業日（2026年7月15日）でさえ、株価は上がるどころか下落しました。

■ 同業のIT・ソフト系3社との比較

※同業のごく一部との比較です。各社の数値は当ブログの各スコアシート記事より。PER・配当利回りは会社予想、PBR・営業利益率は前期実績ベース。銘柄名からリンク先の記事で詳細を確認できます。

配当・株主還元

配当は2022年5月期を起点に、実績で5期連続の増配です（株式分割調整後）。この間、1株配当は2021年5月期の15円（増配前）から2026年5月期の65円へ増えました。

今回の本決算では、2026年5月期の期末配当を従来予想の60円から65円へ増額し、あわせて今期2027年5月期は67円への増配を予想する、W増配の発表がありました。会社は決算説明資料で「2027年５月期についても増配を予定しております」と明言しています。

配当性向は直近3期、30%台前半で推移。還元方針は「継続的かつ安定的な利益還元」で、年1回の期末配当が基本。なお、これらは将来の配当を確約するものではありません。

注意点・リスク

リスクは、直近の第56期有価証券報告書（2025年5月期）と、2026年5月期の本決算（2026年7月14日発表）の開示資料をあわせて参照しました。

最大の注意点は、特定の大口取引先への依存です。有報は、大口取引先との取引が終了または大幅に縮小した場合、業績や財政状態に影響を与える可能性があると明記しています。決算説明資料によれば、車載関連はトヨタグループが41.7%、民生・産業機器は富士電機が45.8%を占め、金融・公共関連は事業全体が実質的に日立グループ向けです。

同じ資料には、主要顧客の再編動向などを背景に一部で不透明要因が顕在化し始めているとの記述や、自動車分野で開発計画の見直しが見られるとの記述もあります。

加えて、技術者の確保・育成、不採算プロジェクトの発生、企業買収（Ｍ＆Ａ）に伴うのれんの減損なども主要なリスクに挙げています。純利益の面では5.9%の減益予想である点は、頭に入れておきたいところです。

TJが決算ごとに確かめているのは、事業区分別の売上（とくに車載と公共）と、受注環境について会社が添えるコメントの2点です。加えて2026年8月末には、新中期経営計画と有価証券報告書の公表が控えています。そこで示される取引先の広がりと成長戦略まで見届けて判断を更新していく——それが東海ソフトへの向き合い方だとTJは考えています。