東リ（7971）銘柄分析｜配当金・高配当株スコアシート

業績・財務・キャッシュフロー

売上高はおおむね900億〜1,100億円規模で推移し、直近期は床材・壁装材の販売増と価格改定が寄与して増収増益となりました。もっとも、営業利益率はおおむね1〜5%と高くはなく、原材料価格の影響を受けやすい事業構造です。

財務は、自己資本比率が40%台半ばから50%超へと着実に改善。ただし有利子負債は手元現金とほぼ拮抗する水準にあり、実質無借金とまでは言えません。

営業キャッシュフローは10年連続で黒字を確保し、本業で稼ぐ力は安定しています。厳密な数値は上のスコアシートにまとめています。

割安性・PER・PBR

東リのPERは割安水準。過去10年の期末PERはおおむね6〜19倍のレンジで、10倍前後が中心帯でした。実績PBRは0.7倍前後と1倍割れが続いており、株価が1株あたりの純資産を下回る評価が続いています。

一方で、いまの予想PERには2027年3月期の大幅減益見通しが反映されている点に注意が必要です。資産面では割安圏にある一方、利益面には原材料高という不透明要因が残ります。割安さだけで飛びつかず、値上げの浸透と業績の底堅さを確かめながら向き合いたい水準です。

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※各社の数値と事業内容は当ブログの各スコアシート記事より。

配当・株主還元

予想配当利回りは4%台後半（2026年7～9月時点）と、高配当と呼べる水準です。

東リは中期経営計画で連結配当性向50%、DOE3.5%目安、年間配当19円下限（19円は2024年3月期の年間配当実績）という、従来より踏み込んだ還元方針を掲げています。実績でも2023年3月期から4期連続の増配に加え、自社株買いも近年続けて実施しており、株主還元への姿勢は明確に強まっています。

注意点・リスク

注意点の一つとして、2027年3月期の会社予想が大幅な営業減益であることです。中東情勢に伴う原材料価格の急騰に対し、価格改定（値上げ）が後追いとなるタイムラグが利益を圧迫する見通しです。

また、①原材料高騰による利益圧迫、②金利上昇による利益圧迫、③経営成績の下期偏重（年度末竣工物件での受注などで業績が下半期に偏る傾向があること）の3点は特に投資家目線で注意が必要です。